平成8.7.5 基発第448号の2　別紙1の6の表

６．支保

基本的事項					評価内容
(1) 支保工の選定					・地形、地質、土被り、湧水、掘削断面の大きさ、周辺への影響及び施工法等を総合的に考慮して、合理的な支保形式とすること。・異常が生じた場合の、補強・縫返し等の対策があること。・掘削後速やかな施工と、地山の状態に応じた適切な施工順序について検討すること。・地質の状況によっては、切羽安定のための対策について検討すること。
(2) 吹付けコンクリート
			[1] 計画		・次の内容に適合したものとすること。
					項目	内容
					材料（配合）	(イ) 混和剤等の有害性をチェックしていること。 (ロ) 材料の配合が適切であること。 (ハ) 補強の必要な場合は、材料、施工法等を検討すること。
					吹付け厚	地山状況、断面の大きさ等に適合した吹付け厚であること。

			[2] 施工		・次の内容に適合したものをすること。
					項目	内容
					吹付け方式	トンネル延長、断面の大きさ、掘削工法、湧水の有無等を検討していること。
					吹付け機械	(イ) 十分な吹付け能力を有するものであること。 (ロ) 粉じん発生量の少ないものであること。
					吹付け作業	(イ) 作業手順を定めること。 (ロ) 鋼製支保工と地山との間に空隙が残らないようにすること。 (ハ) 吹付け後の剥落等の点検をすること。
					粉じん対策	有効であること。

(3) ロックボルト
				[1] 計画	・次の内容に適合したものとすること。
					項目	内容
					ボルト	地山状況、断面の大きさ等に適合した長さ、径及び配置であること。
					定着	地山状況等に応じて、十分な定着力の得られるものであること。
					ベアリングプレート	地山の支圧強度を考慮した大きさ、厚さであること。

				[2] 施工	・次の内容に適合したものとすること。
					項目	内容
					せん孔	十分なせん孔能力を有する機械であること。
					足場	高所作業となる場合は、作業足場について検討すること。
					締付け	十分に締付けること。
					肌落ち防止措置	肌落ち防止に有効なものであること。

(4) 鋼製支保工
		[1] 計画			・次の内容に適合したものとすること。
					項目	内容
					部材	(イ) 作用荷重に耐え得る材質、断面であること。 (ロ) 適切な建込み間隔であること。
					形状	地山や支保工に過大な応力を生じさせないような形状であること。
					継手	掘削工法、断面形状、土圧の分布等を考慮して、強固なものとすること。
					つなぎ	転倒防止に有効であること。

		[2] 施工			・次の内容に適合したものとすること。
					項目	内容
					建込み	所定位置に建込まれていること。
					沈下防止	有効なものであること。
					やらず	(イ) 坑口部分、施工区間が短小な場合、又は縦断方向に荷重のかかる場合に設けること。 (ロ) 両端が堅固に固定されていること。

(5) 矢板工法の支保工
		[1] 鋼アーチ支保工の構造、配置			・矢板工法における鋼アーチ支保工は、次に適合するものとすること。
					項目	内容
					部材	(イ) 著しい損傷、変形、腐食がないこと。 (ロ) 建込み間隔は1.5m以下であること。
					矢板、くさび	(イ) 地山荷重に十分耐えられるものであること。 (ロ) くさび間隔はおおむね1.2m以内であること。
					つなぎ	(イ) 支保工のねじれ、倒れに耐えられるものであること。 (ロ) つなぎボルトの間隔は、おおむね1.2m以内であること。
					継手	つなぎ板、ボルト等により強固に固定されるものであること。
					やらず	(イ) 坑口部分、施工区間が短小な場合、又は縦断方向に荷重のかかる場合に設けること。 (ロ) 両端が堅固に固定されていること。
					皿板、底板	沈下防止として有効なものであること。

		[2] 鋼アーチ支保工の保守、点検			・保守、点検基準を定めること。・保守、点検の責任者を定めること。・保守、点検の結果を記録し、これを保存すること。
(6) 計測
	[1] 計画				・設計、施工に適応した計測計画を立てること。・計測項目、測定方法、結果の記録、整理について明らかにすること。
	[2] 管理				・計測の結果は、安全管理、施工管理の指標として、直ちに設計・施工に反映できるようにすること。
(7) 補強応急対策					・異常時に速やかに補強できる方法を定めること。・補強用資材を適切に確保、管理すること。
(8) 補助工法					・地形・地質条件や湧水等により、切羽の安定が確保できない場合や、周辺への影響がある場合には、必要に応じ、適切な補助工法を選定すること。・補助工法の施工に当たっては、目的に見合う作業方法及び機械設備を選定すること。・作業及び機械工具の取扱い基準を定めること。・解体・撤去の作業方法を定めること。