昭和56.12.28　自主検査指針公示第1号　7.1 荷重試験

７  荷重試験
７．１  荷重試験

検査項目		検査方法	判定基準
7.1.1 つり上げ試験等	(1) つり上げ能力	定格荷重の荷をつり上げて、つり上げ能力の有無を調べる。	つり上げ能力があること。
	(2) ブレーキ能力	定格荷重の荷をつり、ブレーキ能力の有無を調べる。	ブレーキ能力があること。
	(3) ジブ起伏能力	定格荷重の荷をつり、ジブを起伏させて起伏能力の有無を調べる。	起伏能力があること。
	(4) 起伏ブレーキ能力	定格荷重の荷をつり、起伏ブレーキ能力の有無を調べる。	起伏ブレーキ能力があること。
	(5) 機械各部	機械各部の異常の有無を調べる。	機械各部に異常がないこと。
7.1.2 旋回試験等	(1) 旋回能力	定格荷重の荷をつって旋回を行い、旋回能力の有無を調べる。	旋回能力があること。
	(2) ブレーキ能力	定格荷重の荷をつったときの旋回ブレーキ能力の有無を調べる。	ブレーキ能力があること。
	(3) アウトリガ能力	[1] 旋回試験中に本体の揺動の有無を調べる。	[1] 著しい揺動がないこと。
	(3) アウトリガ能力	[2] 車体をジャッキアップし、自然降下量を調べる。	[2] 標準降下量の２倍を超えないこと。
7.1.3 走行試験	(1) 走行能力	定格荷重の荷をつって走行し、走行能力の有無を調べる。ただし、移動式クレーン明細書に荷をつった状態における定格速度が０である旨記載されているものを除く。	定格速度が出ること。
7.1.3 走行試験	(2) 走行ブレーキ能力	定格荷重の荷をつって走行し、ブレーキ能力の有無を調べる。ただし、移動式クレーン明細書に荷をつった状態における定格速度が０である旨記載されているものを除く。	ブレーキ能力があること。
〔備考〕１この指針は、トラッククレーン、ホイールクレーン又はクローラクレーンについて、クレーン等安全規則（昭和47年労働省令第34号）第76条の規定により１年以内に１回、定期に自主検査を行う場合の検査項目、検査方法及び判定基準を定めたものである。２道路運送車両法（昭和26年法律第185号）の適用を受ける移動式クレーンであって、同法第48条第１項の規定に基づく定期点検基準に定める点検を「下部走行体」について実施し、その点検を行ったことが記録等により確認されるものについては、当該部分に係る自主検査を省略して差し支えないものであること。